がん保険や終身医療保険はなぜ不要なのか リベ大が指摘する保険の本来の目的と見直し方針

この動画で語られていること

本動画では、登録者数多数を誇る「両学長 リベラルアーツ大学」の動画内容から、不要な民間保険の典型例とその論理的な理由について整理されています。解説者を務める両学長は、IT手腕と資産運用実績を持つ経営者であり、個人の財務改善に向けたアドバイスを発信しています。

動画内で両氏は、加入者が陥りがちな「貯蓄を守るための保険」や「損得勘定での医療保険加入」といった誤解を鋭く追及しています。日本の強固な公的医療保険制度を踏まえたうえで、大半の民間医療保険や貯蓄型保険が家計の不要な負担になっている現状をわかりやすく論じています。

解説された内容の詳細

保険の本来の目的と「貯蓄を守るため」という論理の矛盾

保険という金融商品の本来の目的は「発生する確率は低いものの、ひとたび発生すれば生活が破綻するレベルの大損失」に備えることです。動画内では、四象限のマトリックスを用いて説明されています。

発生確率が高く損失が小さい事象や、発生確率が低く損失も小さい事象については、保険ではなく日頃の貯蓄で備えるのが鉄則です。しかし、視聴者からのコメントとして「がん治療で貯蓄を切り崩さないために、がん保険に入るべきだ」という意見が紹介されました。

両氏はこれに対し、明確な矛盾を指摘しています。貯蓄を守るために毎月保険料を支払い続ける行為自体が、すでに貯蓄を削っていることと同義だからです。万が一の病気による出費には、事前に準備した「生活防衛資金」で対応すべきであり、貯蓄を守る目的で保険に入るのは本来の主旨から逸脱していると解説しています。

損得勘定で保険に入る誤解と保険料の性質

「出産前だけ医療保険に入れば給付金で得ができる」といったような、損得勘定で保険を選ぼうとするアプローチについても厳しい見解が示されました。

保険料とは、万が一の事態に対するリスクヘッジとして支払う「掛け捨てのコスト」です。したがって、結果として保険金を受け取れずに損をすることが制度上の正常な状態です。一時的に給付金を受け取って利益が出たように見えても、その後も保険料を支払い続ければ最終的な生涯収支では損をする確率が極めて高くなります。

パチンコなどのギャンブルと同様に、一部の受給成功例だけに囚われて保険を損得で評価することは、保険会社の手数料ビジネスに流される原因になると両氏は警鐘を鳴らしています。

終身医療保険が不要とされる構造的理由

終身医療保険が必要ない理由として、両氏は「構造上の不成立」と「高い手数料」の2点を挙げています。

人間は加齢とともに病気にかかる確率が必然的に高まります。つまり終身医療保険は「加入者の大半が将来的に保険金を受け取るイベント」を対象にしています。全員が当たるギャンブルにおいて、運営元である保険会社が利益を出しつつ加入者全員に得をさせることは物理的に不可能です。

したがって、終身医療保険の保険料には保険会社の莫大な人件費や店舗運営コスト、高い手数料が上乗せされており、加入者にとっては極めて筋の悪い金融商品となります。高齢期の医療費に関しても、公的制度と蓄えで対応するのが合理的です。

貯蓄型保険・ドル建て保険の実体と手数料構造

ドル建て保険をはじめとする「貯蓄型保険」について、動画内では「ぼったくり投資信託」と「薄い保障の掛け捨て保険」を組み合わせたコスト高なセット商品であると説明されています。

「将来の蓄えと万が一の保障が同時に手に入る」という営業トークで販売されることが多いものの、実際には内部で高い手数料が引かれているため、運用効率が著しく低下します。

資産運用を行いたいのであればNISAなどを通じた投資信託の購入、保障が必要であれば単体の掛け捨て保険の契約と、保険と投資を明確に切り離して別々に契約することが重要です。

外貨建て保険のセールストークと税制優遇の罠

保険の営業現場でよく用いられる外貨建て保険のメリットに対しても、詳細な反論がなされています。

例えば「高金利の米ドルで固定運用できる」という点について、両氏は「数年間資金がロックされるため、その間にインフレが進めば実質的にインフレ負けする」と指摘しています。また「長期間保有すればドルベースで元本割れしない」という主張に対しても、裏を返せば「短期間で解約した際の大幅な元本割れリスクを顧客に押し付けているだけ」と分析しています。長期間の運用であれば、株式投資信託などでも元本割れリスクは大幅に低減します。

さらに「一時所得扱いによる節税」や「生命保険の非課税枠（500万円×法定相続人の数）」についても注意が必要です。相続税には非常に大きな基礎控除枠があらかじめ設定されているため、そもそも相続税の課税対象にならない家庭が多く存在します。500万円の非課税枠があるからといって、税金が直接500万円安くなるわけではないため、営業トークの誤解に注意しなければなりません。