学生の79%が宿題にAI、使い方を教わったのは47%　OpenAIが報告

この調査の対象国や地域は、発表では示されていません。日本の学校や子どもの数字かどうかも、記事からは判断できません。

ThinkYoungは、教師や学生がAIをどう使っているかを調べる研究組織です。OpenAIの公式ブログによると、同社は欧州・中東・アフリカ（EMEA）での教育提携で得た教訓を、報告書にまとめました。

使っているのに、教わっていない

ThinkYoungの調査で目立つのは、使う人と教わる人の差です。

• 宿題や課題にAIを使った学生：79%
• 使い方を教わったと答えた学生：47% OpenAIはこの差を「ガイダンスのギャップ（指導の空白）」と呼びます。政府は教師を支え、学生に何が許されるかを明確に示すべきだと主張しています。調査の対象人数や実施時期は、まだ示されていません。

4か国との提携で見えた3つの教訓

OpenAIは、エストニア、スロバキア、ギリシャ、イタリアなどの政府や教育機関と提携しています。共通する優先事項は3つです。

• 最先端のAIツールへの公平なアクセス
• AIリテラシー（AIを理解し使いこなす力）を育てる教育プログラムの共同設計
• 継続的な測定と評価

エストニア、ギリシャ、スロバキアの経験から、OpenAIは次の3点を挙げます。

• 公的機関が明確な方向を示すこと
• 教師の技能と自信に投資すること
• 地域の学習指導要領や教室の事情に合った実践的な支援をすること

報告書は、国ごとの事情が違うため、単一のモデルではなく初期の経験として読むよう求めています。

教師の利用と時間短縮は前向き、学習効果は未検証

OpenAIは、教師の利用の広がりと、報告された時間の短縮を「励みになる初期の兆し」としています。一方で、AIが知識や自力で考える力、記憶の定着をどう強めるかは、継続的な評価が必要だと述べています。

OpenAIは、教育研究者を集める「OpenAI Learning Lab」を通じて、AIがいつどう教育を支えられるかを調べるとしています。ブログはOECDのアンドレアス・シュライヒャー氏らの議論にも触れ、AIが高性能になるほど教師の役割は重要になると述べています。

編集部の見方では、79%と47%の差は、AIの利用が指導の広がりより先行していることをうかがわせる数字です。ただし発信元はAIを提供する企業で、教師の時間短縮も報告ベースの数字です。効果の評価は第三者の検証を待つ必要があります。